医師の転職先には様々なものが挙げられます。とくに医局に所属している場合には、転職した方が良いのではないかと考える人も多いかもしれません。このような場合には、事前に医局に所属するメリットやデメリット、辞めるのであればその注意点などについてしっかりと把握しておくことが求められます。
まず第一にい医局に所属するメリットですが、大学院に入って学位を取得できることが挙げられます。学位授与は教授でなければならないため、医局に所属しなければ学位を取得することはできません。一般的には大学病院の講師以上、国公立病院の部長職、一部企業病院の部長職の場合には、学位がなければ昇進は難しくなります。現在は学位取得希望者も以前より減少傾向にあり、学位自体の希少価値が高まってきていると言えるでしょう。
二つ目には専門医などの資格の取得がしやすいことが挙げられます。医局に所属している場合には、専門医の申請するために必要となる症例を集めやすい傾向にあります。医局側も医局員が専門員の試験に落ちれば困るので、専門医の勉強の後押しもしてくれることでしょう。そして留学や研究、専門性の高い医療が経験できることです。これは大学病院でなければほぼ出来ないとも言えます。大学病院には採算を度外視しているような最新設備が整っていて、一般病院では目にすることのない希少な症例なども集まりやすくなっています。このようなことから得られる経験は豊富であり、専門性の高い医療に触れられる良い機会です。そして医師としての人間関係が広がることもメリットの一つと言えます。先輩から指導を受けることができたり、反対に後輩を指導するなど、縦のつながりが非常に深くなっています。その他にも関連病院への派遣、学会への参加など、横のつながりも増えていくことでしょう。このようなネットワークを使えば、海外の医師とも知り合うことができたりと、将来的に自分が専門にしたいと考えている分野に繋がるコミュニケーションを得られることも可能です。このような人とのつながりはお金を出したからといって買えるものではなく、貴重な経験と言えます。
そして医局が医師個人を様々な面でサポートしてくれることが挙げられます。医局に勤めた場合には給料は安い傾向がありますが、どのような人物でも医局から放流することなく面倒を見てくれます。仕事を失わないという強い安定感が期待できます。万が一何かしらのトラブルに見舞われたとしても、医局員が失敗したということは医局のミスに繋がることもあるため、全力で庇(かば)うケースも見られます。その他にも比較的条件の良い非常勤勤務やアルバイトがあったり、子育てに対し配慮してくれるなどのこともメリットと言えるでしょう。
反対に医局に所属するデメリットにあげられることとしては、勤務地異動が挙げられます。毎年から数年に一度の割合で、自分の勤務先は変更となります。これは知識が偏らないようにする、それぞれの病院の医療レベルを調整するなど様々な目的があります。とはいえ引っ越しを伴うケースもあり、忙しいのにも関わらずさらなる負担が増えることにもなるでしょう。そして勤務によって身体的な、そして精神的な負担が大きいことです。患者からも大学病院に勤めている医師の一人というような目で見られるので、万が一自分が何かをしてしまった場合には、全体の評判を背負うことになります。これはかなりのプレッシャーとも言えるでしょう。業務も大学病院ならではの煩わしさなどが多く見られ、場合によっては休日や仕事終わりの時間まで奪われてしまう可能性も高まります。そして一番のデメリットとして挙げられることは、給与が平均的に低くなることです。基本的には外勤や非常勤バイトなどに頼りながら生活することにもなるでしょう。待遇に関しても中堅になるまではあまり自由はありません。その他にも医局ないや大学病院での人間関係や環境が伴うこと、症例数が少数であり精鋭化している、将来のビジョンに対する不安や不満、医局以外の常識がわからないことなどデメリットも数多くのものが挙げられます。
このように医局に所属することにはメリットもあればデメリットもあることがわかりましたが、よく考えた上でもしも辞めることを検討したのであれば、医局を辞める時の注意点についてしっかりと把握しておくことが大切です。まず最初に辞める時期に関してですが、最低でも半年前には宣言をするようにしましょう。これは医師の業界では暗黙のルールになっています。その理由としてはいきなり医師が抜けてしまうと医療機関側も様々な問題が発生するからです。また円満に退職するためには、辞める時にも敬意を払うこと、筋の通った辞め方をすることが挙げられます。これまでにお世話になったり育ててもらったことは事実であり、多くの人が恩恵を受けて育ってきました。辞めるからと言って悪口を言ったり無茶をするような辞め方は許されません。しっかりと感謝の気持ちを持ち、最後まで職務を全うすることが大切です。